「特殊部隊」を編集中 (節単位)

=== 自衛隊 ===
[[ファイル:24.12.01 空挺・レンジャー課程・偵察を終え速やかに離脱するレンジャー学生 R 装備 33.jpg|thumb|250px|空挺レンジャー課程]]
==== 冷戦期 ====
[[陸上自衛隊]]では、まず創設直後の[[1954年]]9月に[[陸上自衛隊情報学校|調査学校]]を設置して{{Efn2|[[1952年]]1月に設置された[[警察予備隊]]総隊学校5部を起源とし、同年10月には[[保安隊]]業務学校第2部、[[1954年]]7月に陸上自衛隊業務学校第2部となり、9月に調査学校として独立した{{Sfn|兒嶋|2016}}。}}、旧[[陸軍中野学校]]の卒業生を教官として招聘するとともに[[アメリカ陸軍]][[アメリカ陸軍特殊部隊群|特殊部隊]]とも連携し、特殊作戦に関する研究に着手した。[[1956年]]、元[[特務機関#対英インド独立工作における特務機関|F機関]]長である[[藤原岩市|藤原]]陸将補が学校長に補されると、敵後方地域等で情報の獲得や遊撃活動等に任ずる幹部を育成する[[対心理情報課程]]（現在の心理戦防護課程）が開講されたが、この課程は当初、直截的に"SF課程"（{{Lang|en|Special Forces}}）と称されていた{{Sfn|「赤旗」特捜班|1978|pp=163-197}}。

これとは別に、正規戦での遊撃戦要員育成のため、[[1956年]]には、[[陸上自衛隊富士学校|富士学校]]で[[レンジャー (陸上自衛隊)|レンジャー]]課程が開始された{{Sfn|谷|1988|pp=45-61}}。[[1958年]]には[[空挺兵#空挺部隊|空挺部隊]]として[[第1空挺団 (陸上自衛隊)|第1空挺団]]が編成されたが、こちらも精鋭部隊として、特殊作戦への投入も想定されていた{{Sfn|ストライクアンドタクティカルマガジン|2017|p=27}}。また[[北部方面隊]]でも[[ソビエト連邦軍]]の上陸に備えて遊撃戦の準備を進めており{{Efn2|[[1966年]]には[[統合幕僚監部|統合幕僚会議]]でも討議されていた{{Sfn|堀|1996|pp=324-325}}。}}、[[1961年]]には、まず[[倶知安駐屯地]]において北部方面総監部第三部に特別戦技訓練隊が設置され、[[1962年]]には[[名寄駐屯地]]に移駐し{{Sfn|谷|1988|pp=45-61}}、[[1971年]]には[[真駒内駐屯地]]で[[陸上自衛隊冬季戦技教育隊|冬季戦技教育隊（冬戦教）]]と改称された{{Sfn|谷|1988|pp=154-168}}。

この他、[[海上自衛隊]]では[[第二次世界大戦]]に敷設された機雷や不発弾、海中廃棄火薬類に対する[[爆発物処理]]（EOD）を担当する[[水中処分員]]の育成を急いでいたが、当初、[[アメリカ海軍]]ではEOD課程に外国人留学生を受け入れていなかったことから、かわりに、[[1957年]]より、[[フロッグマン]]を養成するUDTra（{{Lang|en|Under Water Demolition Training}}）課程に留学生を派遣していた。このUDTra課程は[[Navy SEALsの選抜訓練]]の前身にあたるもので、極めて過酷であり、海自からの最初の留学生は訓練中に殉職している。その後、[[1964年]]よりEOD課程への留学生受け入れが開始されたことから、UDTra課程への派遣は行われなくなった{{Sfn|黒川|1992}}。

==== 冷戦後 ====
[[File:Special Forces Group of the JGSDF.jpg|thumb|250px|特殊作戦群（SFGp）]]
[[1995年]]に[[閣議_(日本)#閣議の意思決定|閣議決定]]された[[防衛計画の大綱#平成8年度以降に係る防衛計画の大綱について（07大綱）|07大綱]]において、[[冷戦]]終結など国際環境の変化に対応して、防衛力の見直しが図られることとなった。[[中期防衛力整備計画 (2001)|13中期防]]に基づき、[[2002年]]には[[水陸両用作戦]]部隊として[[第1水陸機動連隊|西部方面普通科連隊（WAiR）]]が{{Sfn|ストライクアンドタクティカルマガジン|2017|p=29}}、そして[[2004年]]には陸自初の特殊部隊として[[特殊作戦群]]（SFGp）が編成された{{Sfn|ストライクアンドタクティカルマガジン|2017|p=7}}。またこれらに先行する[[2001年]]には、[[能登半島沖不審船事件]]を契機として、[[海上自衛隊]]でも[[自衛艦隊]]の直轄下に[[特別警備隊 (海上自衛隊)|特別警備隊]]（SBU）を編成している{{Sfn|ストライクアンドタクティカルマガジン|2017|p=15}}。

[[2004年]]に制定された「特殊作戦隊員の範囲等に関する訓令」において、陸上自衛隊における「特殊作戦隊員」は、下記の4つと規定された<ref>{{Cite web|和書|url=http://www.clearing.mod.go.jp/kunrei_data/a_fd/2003/ax20040329_00022_000.pdf|title=特殊作戦隊員の範囲等に関する訓令 |year=2004|author=防衛庁長官 石破 茂|accessdate=2018/08/09}}</ref>。

*空挺基本訓練課程及び別に指定する特殊作戦業務の課程を修了し、かつ、陸上自衛隊の[[特殊作戦群]]に所属する陸上自衛官
*空挺基本訓練課程を修了し、かつ、陸上自衛隊の特殊作戦群に所属する陸上自衛官のうち別に指定する者（前号に規定する者を除く。）
*別に指定する水陸両用の課程及び別に指定するレンジャーの課程を修了し、かつ、陸上自衛隊の西部方面普通科連隊に所属する陸上自衛官（当該訓練課程を修了した隊員のみで編成される小隊の隊員のうち別に指定する者に限る。）
*水陸両用課程を修了し、かつ、陸上自衛隊の西部方面普通科連隊に所属する陸上自衛官のうち別に指定する者（前号に規定する者を除く。）

ここで言及されている「当該訓練課程を修了した隊員のみで編成される小隊」は、「特殊作戦隊員の指定等について（通知）」において「西部方面普通科連隊の本部管理中隊の情報小隊又は普通科中隊の小銃小隊（Ｂ）」と記載されている<ref>{{Cite web|和書|url=http://www.clearing.mod.go.jp/kunrei_data/a_fd/2015/az20150410_06481_000.pdf|title=防人給第６４８１号 特殊作戦隊員の指定等について（通知）|author=人事教育局長|year=2015|accessdate=2016年11月26日}}</ref>。

また2011年には、[[航空自衛隊]]でも、[[対ゲリラ作戦]]の研究および[[基地警備隊]]への教導を任務とする[[基地警備教導隊]]（BDDTS）が発足した{{Sfn|ストライクアンドタクティカルマガジン|2017|pp=22-23}}。

なお、西部方面普通科連隊は2018年に編成された[[水陸機動団]]の[[第1水陸機動連隊]]・[[第2水陸機動連隊]]に改編されている。{{-}}